中東・アジア産油国の社員育成プログラムの現状と今後の課題

産油国は、1970 年代に外国企業から石油産業を買い取り、 油田や製油所を自力で運転することから国有化に取り組み始 めました。以来 30 年余が経過し、この間著しい発展を遂げ ています。今や大型で最新鋭の製油所を次々に建設し、近 代的マネジメントの導入にも積極的です。人材育成についても、 JCCPをはじめとする世界の研修機関と協力する一方、相当 程度自国内で育成出来るだけの体制を作ってきています。

JCCP は設立以来、29 年間に亘り、産油国に対する研修 事業を実施してきていますが、今後も産油国にとって魅力的な 研修を提供し続けることができるかどうか、またそのためには、 どのような施策を打つ必要があるのかを改めて考える時期に来 ていると考えられます。

JCCP では、このような状況を受け止め、平成 21 年度、 サウジアラビア・クウェート・UAE・カタール・インドネシア・マレー シアの 6カ国の研修プログラムと研修設備の実状を調査し、 今後の JCCP 研修のあり方を検討しました。